レバレジーズはなぜ「やばい」と言われるのか｜受けるべき人・やめておくべき人【27卒・28卒】

「レバレジーズ 就活 やばい」と検索したあなたが知りたいのは、たぶん2つだけです。

自分は受けるべきなのか。そして、なぜやばいと言われているのか。

先に、両方に答えます。読み進めるかどうかは、それから決めてください。

迷ったら、この一点で決めていい

レバレジーズの「やばい」の中身は、突き詰めると2つの数字に集約されます。月80時間の固定残業を前提にした給与設計と、成果次第で大きく変わる評価制度です。

これを「見込みであって強制ではない」と前向きに受け止められるか、「実質的にそれだけ働く前提なのでは」と不安を感じるか。この受け止め方の違いが、そのまま入社後の納得感を左右します。

不安を感じる側だったなら、それは能力の問題ではありません。合わないだけです。前向きに受け止められるなら、この会社は十分に合理的な選択肢になります。

「やばい」という言葉に、いろいろな話が混ざっています。整理すると、根っこは給与設計にあります。

給与に月80時間分の固定残業代が組み込まれている

2023年9月、レバレジーズは新卒初任給を月28万円から35万円に引き上げると発表しました。ただしその内訳には、固定残業代として月80時間分（137,780円）が含まれています。

労働基準法36協定の原則的な上限は月45時間です。月80時間という数字は、厚生労働省が過労死の労災認定基準として用いる「複数月平均80時間の時間外労働」という基準値そのものと一致します。この一致は、就活系の「やばい」記事でもほとんど触れられていません。

---

ここまでが要点です。これを読んで「無理だ」と思ったなら、もう受けなくていいと思います。

以下は、それぞれを数字と一次情報で確かめていきます。「平均年収546万円」「離職率10%前後」がどこまで信じられる数字なのかも、この後で説明します。

判断材料になる数字を、出どころつきで並べます。

先に断っておくと、レバレジーズは非上場のため有価証券報告書のような法定開示がありません。ここで扱う数字の多くは自社発信か、口コミサイトの自己申告集計です。「公式に開示されていない項目がある」こと自体も、判断材料の一つとして読んでください。

売上高は20年で1億円から1,762億円に伸びた

公式サイトに、創業以来の売上高推移がグラフとして公開されています。

（レバレジーズ公式コーポレートサイト。2024年の数値は自社プレスリリース「年商1,428億円突破」と一致）

創業から一貫して黒字経営を続けているとされていますが、営業利益・純利益といった利益額は非上場のため非開示です。売上が伸びていることと、儲かっていることは、厳密には別の情報です。

従業員数は3年で2倍以上に急増している

（新卒採用サイト会社概要・自社プレスリリース・公式オウンドメディア）

2026年4月の入社式は「過去最大規模の約950名」と発表されています。急拡大する組織に、毎年大量の新卒が合流し続けている状態です。ただし各数値の集計範囲（単体かグループ全体か）が資料ごとに統一されておらず、単純な倍率の比較には注意が必要です。

離職率は「公式な開示が一切ない」

これが、この会社を調べたときに一番はっきりしている事実です。

ネット上には「離職率10%前後で低い」という言説が複数の転職メディアで流通しています。一方でOpenWorkの個別クチコミには「部署によっては新卒3年目までの離職率が高い」という声もあります。

どちらも算出根拠・対象期間が不明で、一次資料での裏付けは取れませんでした。

代表・岩槻知秀氏はブログで「入社1年未満の離職率3%以内」という記述を残していますが、これは目標値であって実績値ではありません。「実際の離職率が何%か」を示す公式データは、今回の調査では見つかりませんでした。

比較用に、厚生労働省の統計を置いておきます。

（厚生労働省「雇用動向調査」「新規学卒者の離職状況」）

レバレジーズは人材紹介・IT・メディア事業を複合的に展開しており、単一の産業分類には厳密には対応しません。「ネット上の噂の数字」と「この業界水準」を並べて、自分でどちらに近そうか判断する材料として使ってください。

レバレジーズの新卒は、人材紹介事業（レバテックキャリア、ハタラクティブ等）を中心に、インサイドセールス（新規登録者への架電・利用促進）とキャリアアドバイザー（求職者と直接向き合う担当）として配属されるケースが多いとされます。

医療・介護領域でも、看護師・介護職の人材紹介や、採用側企業への提案営業があります。

具体的な1日あたりのノルマ数値（架電件数など）を明示した一次情報は見つかりませんでした。ただし評価は「成果」と「コンピテンシー（定性面）」の2軸で50%ずつという口コミがあり、数値目標が給与に直結する仕組みは存在するとみられます。

インターンは3日間の対面プログラムが中心

渋谷本社で行われる3日間のサマーインターンでは、事業責任者クラスの社員がメンターとして数人のチームに伴走し、新規事業の立案などに取り組むとされています。

全国主要都市（東京・仙台・京都・名古屋・札幌・福岡）で1dayインターンも開催され、執行役員クラスとの座談会が組まれることもあります。

インターン経由で本選考の一部プロセスがスキップされる優遇ルートがある、という記述が複数の就活メディアにあります。

本選考は面接複数回・グループディスカッションあり

公式サイトの案内では、エントリー→ES選考（公式ページからのエントリーはES免除）→複数回の面接、という流れです。合否は10営業日以内に通知されます。

就活メディア・口コミの集約では、一次・二次・最終の計3回の面接が主流で、企業説明会後にグループディスカッション（約20分）が組み込まれるケースがあるとされています。

過去のGDテーマとして「花屋の売上を2倍にするには」「日本に必要な新しいビジネスを創出せよ」といった例が紹介されています。

面接では、志望動機やキャリアプランに加えて「なぜその就活軸を選んだのか」を深掘りされたという体験談があります。「結論ファーストで簡潔に答える」ことが評価されやすい、という指摘も複数のメディアで一致しています。

学歴フィルターについては「ない」との見解が就活メディア間でおおむね一致していますが、公式が明言した一次情報は確認できませんでした。

一方で、第三者機関による評価はポジティブな材料として存在します。

Great Place to Work® Institute Japanが実施する「働きがいのある会社ランキング」で、レバレジーズは2021年版から複数年連続で受賞しており、2023年版では女性ランキングで1位、2026年版でも大規模部門ベストカンパニーに選ばれています。

公式の育成方針では「やってみなよが当たり前の文化」を掲げ、新卒を含む若手が事業責任者やリーダー層に登用される例があるとされています。

転職市場では、レバレジーズ出身者が「目標達成意欲」「構造的思考力」の高さで評価され、コンサルティングファームや大手IT企業への転職事例が紹介されることもあります。ただしこれらは転職エージェント系メディアの記述が中心で、統計的な裏付けは確認できませんでした。

成長は自動的には手に入りません。きつい環境に身を置いたこと自体ではなく、そこで何を学んだかを言語化できて初めて資産になります。 入社後の話ですが、受けるかどうかを決める段階で知っておく価値があります。

「人材業界に興味がある」ことと「レバレジーズの働き方が合う」ことは、別の話です。

前者が理由でここを受けようとしているなら、同じ人材業界でも規模や社風がまったく違う会社を先に見てから決めても遅くありません。比較対象を持って初めて、この会社の特徴が「自分にとって」どうなのか判断できます。

同じ「人の就職・転職を支える仕事」でも、急拡大するベンチャーで裁量と負荷を同時に引き受ける会社もあれば、既に確立した大手基盤の上で役割を担う会社もあります。

そして比較対象を増やすこと自体が、1社に追い込まれない一番の防御です。選考が速い会社を受けるときほど、他に選択肢がある状態で臨んだほうが冷静に判断できます。

Q

固定残業代「月80時間」は違法ではないのですか？

A

制度自体は直ちに違法ではありません。ただし労働基準法36協定の原則的な上限は月45時間で、80時間は特別条項がなければ成立しない水準です。そして月80時間という数字は、厚生労働省が過労死の労災認定基準として用いる「複数月平均80時間の時間外労働」の基準値そのものと一致します。会社側は「実際に80時間残業しなくても支給される」設計だと説明しており、口コミベースの実残業時間は月40〜45時間程度という情報が複数あります。ただし実残業時間の公式開示はなく、見込みと実態のどちらを信じるかは判断材料が限られています。

Q

離職率は結局何%なのですか？

A

非上場のため有価証券報告書のような法定開示がなく、レバレジーズは離職率を公式には開示していません。ネット上には「10%前後で低い」という言説が複数の転職メディアで流通していますが、算出根拠・対象期間の記載がなく、代表のブログにある「入社1年未満の離職率3%以内」という記述も実績値ではなく目標値です。「公式な数値開示がない」こと自体を、判断材料として受け止めてください。

レバレジーズが「やばい」と言われる理由の中心は、月80時間の固定残業代を前提にした給与設計です。

そして数字を確かめると、見え方が少し変わります。固定残業80時間は過労死ラインの基準値と一致しますが、実際の残業実績は月40〜45時間程度という情報が複数あります。

一方で売上・従業員数は一貫して拡大し、第三者機関の働きがい評価も複数年続いています。ただし離職率・平均年収の公式開示は一切なく、ネットの数字はいずれも単独ソースの域を出ません。

そのうえで、問いは一つです。月80時間分の固定残業を前提にした給与設計と、成果次第で大きく変わる評価制度を、割り切れるか。

割り切れるなら、20代で裁量と報酬を早く取りにいく選択として合理的です。割り切れないなら、受けないほうがいい。「公式開示がない数字」を、誰かの言説のまま信じ込むことだけが、一番避けたい結末です。