電通の強み・弱み・将来性を分析【2026年就活】｜企業研究・選考対策
企業分析・就活ガイド
業界の基礎
就活生
編集部
広告会社（広告代理店）は、企業（クライアント）の商品やサービスを世の中に広める仕事を担う。
テレビ・新聞・ネットなどの媒体（メディア）の枠を仕入れて売る「メディア」、広告表現を作る**「クリエイティブ」、データを使って顧客体験を設計する「CXM」**が大きな機能だ。
日本の広告市場は近年大きく構造が変わり、2025年にはネット広告が総広告費の過半数を占めるようになった。
この変化の中で、各社の戦い方は大きく分かれている。
- 総合・マス型: 電通、博報堂DY（テレビを含む統合的な広告）
- デジタル特化型: サイバーエージェント、セプテーニ（ネット広告・運用に特化）
- コンサル系: Accenture Song（DX・データ起点でマーケティングに参入）
その中で電通は、国内首位の総合代理店でありながら、海外売上比率が約6割という、日本の広告会社では突出してグローバルな立ち位置にある。
事業内容
ビジネスモデル
メディア（媒体）・クリエイティブ（表現）・CXM（顧客体験／データ）の3つのケイパビリティを束ね、クライアントの成長を統合的に支援する「Integrated Growth Solutions」。収益はテレビ・ネットなどの媒体取引（メディア）を土台に、企画・制作とデータ／DX領域へ広げる構造。
メディア
テレビ・ネット等の媒体プランニングとバイイング。国内最大級の取扱量を持ち、グローバルでは Carat・dentsu X・iProspect のブランドで展開する収益の土台。
Caratdentsu XiProspectクリエイティブ
広告表現・ブランド体験の企画制作。Dentsu Creative やプロダクションの tag を擁し、カンヌ等で国際的に高く評価される。
Dentsu CreativetagDentsu Lab TokyoCXM（顧客体験・データ）
データ・CRM・コマースを起点に顧客体験を設計する成長領域。中核は2020年に完全子会社化した Merkle で、Cookieレス基盤 Merkury を持つ。
MerkleMerkurydentsu.Connectスポーツ＆エンタテインメント
国際スポーツIP・メガイベント・コンテンツのプロデュース。Dentsu Sports International を軸に、放映権・協賛・運営までを一気通貫で手がける。
Dentsu Sports International電通ライブ
電通の稼ぎ方を理解するうえで、就活で必ず押さえたい論点が2つある。決算の読み方と会社の構造だ。
1つ目は「売上」と「収益」の違い。電通グループの「売上収益」には、クライアントから預かって媒体社へ支払う媒体費などのパススルーコストが含まれる。そのため事業の実力は、それを除いた「収益（純収益＝粗利）」で見るのが業界標準だ。2025年12月期は売上収益1兆4,352億円に対し、収益（純収益）は約1兆1,975億円——この約2,400億円の差が「他人のお金を預かって動かす」広告会社の収益構造を表している。
2つ目は「電通グループ」と「電通」の違い。東証プライムに上場しているのは純粋持株会社の株式会社電通グループ（4324）で、新卒が入社する「電通本体」は非上場の子会社株式会社電通である。電通デジタル・電通総研などはさらに別法人・別採用だ。「上場会社に入る」「グループ全体を受ける」という誤解をしやすい構造なので、自分がどの法人を志望しているのかを明確にしておきたい。
この会社の強み
メガイベントの総合プロデュース力
東京2020では組織委員会のマーケティング専任代理店として国内協賛68社・史上最高3,761億円を集約。大阪・関西万博2025でも開会式・主催者催事を共同企業体で受注し、複数パビリオンを電通ライブが総合プロデュースした
国際スポーツIPへの資本参加という先行者優位
1982年に国際スポーツマーケのISLへ49%出資して以来の蓄積で、世界陸上（World Athletics）の世界独占権を2001〜2029年と長期保有。2020年に統括会社 Dentsu Sports International を設立しグローバル17拠点を統合した
国内広告費シェアの寡占と業界統計の発信元
毎年「日本の広告費」（2024年は総額7兆6,730億円）を自ら推計・発表する業界インフラの発信元。国内売上首位で、テレビを中心としたメディアバイイングに支配的な地位を持つ
クリエイティブの国際的評価
カンヌライオンズで2年連続グランプリ（2023年「MY JAPAN RAILWAY」、2024年「A Piece of Me」）。クリエイティブR&Dの Dentsu Lab Tokyo を擁し、アジアの賞でも常連
データ・CXM・AIへの多層投資
Merkle買収でCXMをメディア・クリエイティブと並ぶ第3の柱化。1億人規模の仮想市場を再現する People Simulator や、約1,000名・5社横断の「dentsu Japan AIセンター」（2025年発足）まで投資の幅が広い
5つの強みは、突き詰めると「国内広告費を寡占する立場」を起点に、規模を別の領域へ転用してきた歴史として一本につながる。
電通は「日本の広告費」という業界統計を自ら推計・発表する、市場の基準値そのものを握る存在だ。テレビを中心としたメディアバイイングでの支配的地位＝桁違いの規模が、すべての強みの土台になっている。この規模があるからこそ、東京2020で国内協賛3,761億円を一手に束ねるメガイベントのプロデュースが成立し、1982年のISL出資以来、世界陸上の世界独占権（2001〜2029年）を抱える国際スポーツIPへの資本参加という先行者優位を維持できる。
そして、その規模を「質」と「次の競争軸」へ転用しているのが残りの2つだ。カンヌ2年連続グランプリのクリエイティブで「規模だけの会社ではない」ことを示し、Merkle買収やdentsu Japan AIセンターでデータ・AIという広告の上流へ布石を打つ。寡占の規模を、イベント・スポーツ・クリエイティブ・データへ横展開し続ける点が、国内特化の博報堂DYやデジタル特化のサイバーエージェントには真似しにくい、電通の差別化の核である。
なお、東京2020をめぐる談合事件では、電通グループに独占禁止法違反で罰金3億円が科され、2025年12月に最高裁で確定した。メガイベント事業の負の側面として事実関係を押さえておきたい。
業績の推移（売上収益）
電通グループ（4324）はIFRS・12月決算で、近年の数字は「成長」と「赤字」が同居する読み解きの難しい状態にある。
| 決算期 | 売上収益 | 収益（純収益） | 法定 最終損益 |
|---|---|---|---|
| 2023年12月期 | 1兆3,046億円 | 約1兆1,296億円 | △107億円 |
| 2024年12月期 | 1兆4,110億円 | 約1兆1,941億円 | △1,922億円 |
| 2025年12月期 | 1兆4,352億円 | 約1兆1,975億円 | △3,276億円 |
売上収益は伸びている一方、2024・2025年は海外事業ののれん減損で法定の最終損益が大幅な赤字になった。
これは将来の見通しを保守的に見直した会計上の処理が主因で、減損などを除いた「調整後営業利益」は黒字を維持している。
とはいえ最終赤字は3期連続で、特に海外（APAC等）の不振が重い。
こうした背景から、電通は構造改革に踏み込み、海外人員の削減や不振事業の整理を進めている。
業績は「売上収益」「収益（純収益）」「法定損益」「調整後営業利益」で見え方が大きく異なる。面接で語るなら、減損の意味と本業の収益力を分けて理解しておきたい。
競合の中での立ち位置
同じ広告会社でも、各社の戦い方は大きく異なる。
| 会社 | タイプ | 電通との違い |
|---|---|---|
| 電通グループ | 国内首位・総合／海外比率が高い | マス・デジタル・データ・スポーツを束ね、海外売上比率が約6割と突出 |
| 博報堂DY | 国内総合・生活者発想型 | 同じ総合大手だが事業はほぼ国内中心で、グローバル度は電通より低い |
| ADK | 総合・アニメ／IP型 | アニメ・コンテンツIPに独自色。韓国ゲーム企業 KRAFTON の傘下に |
| サイバーエージェント | デジタル特化・国内型 | ネット広告で国内最大手。運用型・自社メディアで急成長、海外比率は小さい |
| セプテーニ | 運用型デジタル特化 | パフォーマンスマーケに強い国内特化系（電通グループのデジタル子会社） |
| Accenture Song | コンサル発・グローバル | ITシステムや一次データに深く入り込み、戦略から実装まで一気通貫 |
考え方として、デジタルの「純度」ではサイバーエージェントが上を行くが、マス・デジタル・データ・スポーツを束ねる「幅」と「海外ネットワーク」では電通が際立つ。
一方で、Accenture Song のようなコンサル系が、データとDXを武器に広告の上流へ参入してきている点が、業界全体の新しい競争軸になっている。
今後の展望
ビジョン
「One dentsu」／人起点の変革の最前線に立つ
中期経営計画2025-2027で、M&A偏重だった成長戦略を見直し、力強いオーガニック成長への回帰を掲げる。スローガンは「One dentsu」、めざす姿は「人起点の変革の最前線に立ち、社会にポジティブな動力を生み出す」。前中計（2021-2024）は成長・収益性の目標とも未達だったと総括し、不振ビジネスの整理と重点マーケット（日本・米国）への集中投資を進める。
数値目標
| オーガニック成長率（2027年（目標）） | 4% |
|---|---|
| オペレーティング・マージン（2027年（目標）） | 16〜17% |
| 営業キャッシュ・フロー（2027年（目標）） | 1,400億円 |
| ROE（2027年（目標）） | 10%台中盤 |
注力施策
重点マーケットへの集中投資
日本と米国に資本・人財を集中。3年間で重点領域へ内部投資を振り向け、不振ビジネスは整理する。
One dentsu オペレーティングモデル
サイロ化・高コスト体質を是正し、メディア・クリエイティブ・CXMを束ねる統合ソリューションへ転換する。
データ・AIケイパビリティの強化
Merkle を核としたCXMに加え、約1,000名・5社横断の「dentsu Japan AIセンター」を発足。OpenAI・Adobe・日立・ソフトバンク・Microsoft等と提携する。
クライアントのグロースパートナー化
大・中規模クライアントとの関係を、案件単位から事業成長を共に担う長期パートナーシップへ深化させる。
ロードマップ
1901
創業（広告とニュース配信の二事業から出発）
2013
英イージス社を買収し海外統括「電通イージス・ネットワーク」を設立
2020
純粋持株会社化し「株式会社電通グループ」へ商号変更／海外ブランドを dentsu international へ
2024
海外でのれん減損2
2025
中期経営計画2025-2027「One dentsu」を公表／追加減損で過去最大の最終赤字
2026/3
佐野傑が社長グローバルCEOに就任（五十嵐博の後任）
将来性を読む最大の論点は、「買って大きくなる」戦略の限界をどう超えるかだ。
電通は2013年のイージス買収以降、M&Aで海外を拡大してきた。だがその海外事業ののれん減損が3期連続の最終赤字を招き、買収主導の成長モデルそのものが行き詰まった。2025年公表の中期経営計画「One dentsu」が、前中計の未達を率直に総括したうえでM&A偏重からオーガニック成長への回帰を掲げたのは、この反省の表れだ。
つまり今の電通は、規模を広げる局面から、束ねた事業を統合して稼ぐ力を取り戻す局面へ移っている。日本・米国への集中投資、サイロ化・高コスト体質の是正、2026年3月の経営体制刷新——これらがメガイベントやスポーツIPという固有の資産を活かしながら本業の収益力を回復できるかが、電通の将来性を左右する。就活で語るなら、「華やかな広告会社」ではなく「構造改革の最中にある会社」という現在地を踏まえたい。
こんな人にピッタリ
社会を動かす規模の仕事に、メディア・クリエイティブ・データ・スポーツといった複数の武器を束ねて挑みたい人に向く。
社会規模の大型案件やメガイベントの中核に立ちたい
万博・五輪・世界陸上を束ねる電通の総合プロデュース力が活きる
メディア・クリエイティブ・データ・スポーツを越境して組み合わせたい
複数のケイパビリティを束ねる電通の幅が合う
国内最大の看板とグローバルネットワークの両方を使いたい
dentsu international を持つ電通の規模が向く
逆に合わない可能性がある人
志望度を上げる前に、入社後のギャップになりやすい観点も確認しておきたいポイントです。
運用型デジタル広告の専門性を一点突破で尖らせたい
マス・統合に厚みのある総合代理店より、ネット広告特化の会社の方が合う場合があります。
若いうちから小さな組織で裁量とスピードを最大化したい
大組織での座組みづくりが中心になるため、案件やフェーズによっては物足りなさを感じる可能性があります。
短期の業績や明快な成果指標で評価されたい
構造改革のさなかにあり、長期育成・統合提案を重んじる文化のため、評価の見え方に差を感じる可能性があります。
求める人物像
かつてない価値の共創に挑む
グループパーパス「an invitation to the never before.」が示す、多様な人とつながり、かつてないアイデアやソリューションを生み出す姿勢を持つ人。
変化を恐れず面白い方へ進む
バリュー「THE 8 WAYS」の「変わり続ける」「迷ったら面白い方へ」に通じる、変化志向と好奇心を持つ人。
全員がリーダーシップを発揮する自律性
「リーダーという職階はない／全員がリーダーシップを発揮する」を掲げる文化。職位に関係なく結果に影響を与えにいく主体性を持つ人。
構想を現実に落とし込む実行力
「企画書やプレゼンはただのプロセス」とし、戦略を実施プランへ転換しきる力。アイデアを具現化できる人。
社会への誠実さ（Force for Good）
ミッション「For lasting good」と整合する、クライアントを超えて社会全体の幸福に価値を提供しようとする姿勢を持つ人。
入社後のキャリアパス
1年目
集合研修ののち配属先でのOJTが基本。ビジネスプロデュース・クリエイティブ・メディアなど職種に沿って実務の基礎を身につけます。
2〜5年目
担当領域で実務経験を積み、ビジネスプロデュース職は複数のケイパビリティを束ねて顧客の成長を設計する役割へ広がります。
中堅
案件責任者・チームリードとして大型クライアントや横断プロジェクトを統括し、職種間の連携や専門の深化を進めます。
管理職以降
局・部のマネジメントや、戦略から実装までを束ねた統合提案を主導します。グローバル人材育成などの制度を活用したキャリア形成が想定されます。
電通のキャリアの軸は、職種別採用で入った領域の専門性を深めつつ、最終的に複数の武器を「束ねる」側へ広がっていく点にある。とりわけビジネスプロデュース職は、メディア・クリエイティブ・データを横断してクライアントの成長を設計する、電通ならではの座組みづくりが期待される役割だ。
注意点として、職種別採用ゆえに入社時の選択がキャリアの方向をある程度規定する（「入社職種でキャリアが定まりやすい」という声がある）。大組織での統合提案が中心になるため、小さな組織で一点突破の裁量を求める志向とは相性が分かれる点も押さえておきたい。
社員のリアルな評判
公式情報だけでは見えにくい、現役・元社員の声から見た実態です（OpenWork等の社員クチコミ（体験談）。年収は集計対象（事業会社か持株会社か）で値が異なる点に注意）。 クチコミ媒体での総合評価は高水準で、待遇・士気・風通し・相互尊重の高さが評価される傾向。一方で人事評価の納得感や長期育成、繁忙期の労働時間を課題に挙げる声もあります。過去の長時間労働をめぐる事案を経て労働環境改革が進み、法定外労働時間は大きく短縮されたと公式に発表されています。
| 平均年収（株式会社電通・OpenWork回答者） | 約1,281万円（回答者平均年齢38歳・体験談） |
|---|---|
| 平均年収（電通グループ・有価証券報告書） | 約1,588万円（持株会社・公式・集計対象が異なる） |
| 月平均残業（クチコミ） | 約37時間台（体験談） |
| 有給消化率（クチコミ） | 約63%（体験談） |
| 法定外労働（公式） | 月平均26.9時間（2016）→9.8時間（2018）に短縮と公式発表 |
評価する声
- 広告業界の中でも年収は高水準（体験談）
- 社会的影響力の大きい大型案件に携われる（体験談）
- 相互尊重・士気・風通しの良さを評価する声が多い（体験談）
気になる声
- 労働時間を加味した待遇の評価は分かれる傾向（体験談）
- 人事評価の納得感・長期育成を課題に挙げる声がある（体験談）
- 入社職種でキャリアの方向が定まりやすいという声がある（体験談）
電通って結局、今も激務なの？
評判を一言でいえば、「高待遇と社会的影響力」への高評価と、「広告業ならではの繁忙感」が同居している。待遇・士気・風通しを評価する声が厚い一方、人事評価の納得感や繁忙期の労働時間を課題に挙げる声もある（いずれもクチコミ・傾向）。
特筆すべきは、過去の長時間労働事案を契機に労働環境が大きく変わった点だ。2016年以降の改革で法定外労働時間は公式値で大幅に短縮された。ただし「かなり改善されたが、広告業の繁忙感は残る」という両面の見方が傾向で、「電通＝激務」という古いイメージと現状の間には差があると理解しておきたい。
沿革
電通の歴史は、創業者・光永星郎が1901年に広告とニュース配信の二つの事業を立ち上げたことに始まる。
戦後は高度経済成長とテレビの普及に乗り、国内広告市場で圧倒的な地位を築いた。
2013年には英イージス社を買収して海外統括網を整え、2020年には純粋持株会社化して株式会社電通グループへ商号変更、海外ブランドを dentsu international に統一した。
近年は、海外事業ののれん減損による最終赤字と、それに伴う構造改革という難しい局面にある。
就活で押さえておきたいのは、上場している「電通グループ」（持株会社）と、新卒の入社先である「株式会社電通」（国内事業会社）は別法人だという点である。
採用・選考
| 締切 | 要確認（最新は公式採用ページで確認） |
|---|---|
| 募集職種・コース | 株式会社電通の新卒は「ビジネスプロデュース／マーケティング／クリエイティブ／メディア&コンテンツ／グローバルビジネス／ビジネス・デジタルトランスフォーメーション（BX/DX）」の職種別採用（最新の公式区分）。電通デジタル・電通総研など電通グループ各社は別法人・別採用。 |
| 勤務地 | 本社＝東京（汐留）。関西・中部などの支社配属の可能性あり（網羅的な明記は公式に乏しく要確認） |
| 選考難易度・特徴 | 就活人気最上位。倍率は就活メディアの推計で約44〜54倍とされるが非公式（多数のプレエントリーから採用120〜150名規模への選抜）。学歴フィルターは「なし」とされる一方、合格者は難関大に偏る傾向。クリエイティブ課題を含む独特のESと、複数回の面接で「人を動かした経験」を深掘りされるのが特徴。 |
採用人数の推移
選考フロー
- エントリー（マイページ登録）
- ES（エントリーシート）提出
- Webテスト／筆記（テストセンター）
- グループディスカッション（職種・年度により）
- 複数回の面接（一次〜最終）
ES・自己分析でよく問われること
- 人・チーム・組織を動かした経験（複数挙げる設問が過去に出題）
- 10年後の社会を想像し、誰の心をどう動かすかを問う設問（過去傾向）
- 自分で撮影した写真を選びテキストを添えるビジュアル課題（過去傾向）
- 志望動機・学生時代に力を入れたこと・自己PR等の基本設問
面接で聞かれた質問例
- なぜ広告か、数ある会社の中でなぜ電通か
- 周囲を巻き込み「人を動かした」具体的なエピソード
- 学生時代の経験の深掘り（「なぜ」を繰り返す）
- その場でお題を出される発想力・アイデア出し（年度により）
インターンシップ
アイデアの学校（クリエイティブ）、データサイエンス、テクノロジーとアイデアの学校など、選考直結型・非直結型の双方が知られる難関プログラム。早期選考への招待など優遇の有無は年度で変動するため、最新の時期・形式・優遇は公式で要確認。
株式会社電通は職種別採用を採り、「ビジネスプロデュース」「マーケティング」「クリエイティブ」「メディア&コンテンツ」「グローバルビジネス」「BX/DX」などのコースで募集する（最新の公式区分）。
選考はES・Webテストからグループディスカッション、複数回の面接へと進む。
電通の選考で特徴的なのは、クリエイティブ課題を含む独特のESと、面接で繰り返し問われる「人やチームを動かした経験」だ。
- 「なぜ広告か」「数ある会社の中でなぜ電通か」を、自分の言葉で語れるようにしておく
- 周囲を巻き込んで何かを成し遂げた経験を、具体的なエピソードで準備する
- 発想力やアイデア出しをその場で問われる年もあるため、思考のクセをつけておく
よくある質問
電通の年収・初任給はどのくらいですか？なぜ高いと言われるのですか？
- 社員クチコミ（OpenWork）では株式会社電通の平均年収は約1,281万円（回答者平均年齢38歳・体験談）、持株会社の電通グループの有価証券報告書では約1,588万円（集計対象が異なる）と、いずれも広告業界で高水準です。メディアバイイングを軸とした収益力と職種の専門性が背景とされますが、クチコミ値は体験談であり最新は公式の募集要項で確認してください。
電通の就活の難易度・倍率はどのくらいですか？
- 就活人気は最上位で、倍率は就活メディアの推計で約44〜54倍とされますが非公式です。多数のプレエントリーから採用120〜150名規模への選抜で、クリエイティブ課題を含む独特のESと複数回の面接が関門になります。最新の選考フローは公式採用ページで確認してください。
電通に学歴フィルターはありますか？採用大学は？
- 学歴フィルターは「なし」とされていますが、合格者は難関大に偏る傾向があるとされます。職種別採用で全学部が対象であり、特定大学のみを対象とする公表情報はありません。選考はESと面接での「人を動かした経験」の深掘りが中心です。
電通は激務ですか？「評判が悪い」と言われるのはなぜ？
- 過去に長時間労働をめぐる事案があり、それを受けて電通は2016年以降に労働環境改革を進め、法定外労働時間は月平均26.9時間（2016年）から9.8時間（2018年）に短縮したと公式に発表しています。現在のクチコミでは風通しや待遇を評価する声が多い一方、繁忙期の労働時間を課題に挙げる声もあります（体験談）。
電通のインターンは選考に有利ですか？
- アイデアの学校（クリエイティブ）やデータサイエンス、テクノロジーとアイデアの学校など、選考直結型・非直結型の双方が知られる難関プログラムがあります。早期選考への招待など優遇の有無は年度で変わるため、最新の時期・形式・優遇は公式で確認してください。
基本情報
| 上場区分 | 非上場（株式会社電通）／親会社の電通グループが東証プライム上場・証券コード4324 |
|---|---|
| グループ | 持株会社=株式会社電通グループ。傘下に国内事業会社の株式会社電通、海外統括の dentsu international、電通デジタル等。国内約140社・海外約540社・約120カ国 |
| 創業・設立 | 創業1901年（明治34年）7月1日／2020年1月に持株会社化し国内事業を株式会社電通へ承継 |
| 本社 | 東京都港区東新橋（汐留） |
| 代表者 | 電通グループ＝佐野傑（代表執行役 社長グローバルCEO・2026年3月就任）／株式会社電通＝松本千里（2026年4月 社長執行役員就任） |
| 資本金 | 電通グループ746億円／株式会社電通100億円 |
| 従業員数 | 連結約67,667名（2024年12月末）／株式会社電通 単体5,251名（2025年12月末） |
| 売上・収益 | 電通グループ連結 売上収益1兆4,352億円・収益（純収益）約1兆1,975億円（2025年12月期・IFRS） |
| 事業領域 | メディア／クリエイティブ／CXM（顧客体験・データ）を軸にした統合ソリューション |
同じ「広告・マスコミ」業界の企業
同業他社と並べて見ると、その会社ならではの強みや立ち位置が浮かび上がります。志望理由づくりの比較材料にどうぞ。
最終更新: 2026-06-16