電通総研の強み・弱み・将来性を分析【2026年就活】｜企業研究・選考対策
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結論から言うと、電通総研は2024年に旧ISID（電通国際情報サービス）から社名を変えた、システムインテグレーション（SI）・コンサルティング・シンクタンクの3機能を持つ電通グループの中核会社である。
業界の基礎
SIer・ITコンサル業界は、企業や官公庁のシステム開発・運用を担う会社の集まりだ。
一口にSIerと言っても、実装力で勝負するプレイヤーと、上流の戦略立案・調査研究まで手がけるプレイヤーでは性格が大きく異なる。
- 実装特化型: NTTデータ、SCSKなど。大規模システムの開発・運用に強みを持つ
- 上流コンサル型: アクセンチュア、三菱総合研究所（MRI）など。戦略立案や政策提言が中核
- 一気通貫のハイブリッド型: 野村総合研究所（NRI）、電通総研など。構想・戦略・実装を自社内で完結させる
電通総研は、この中でも構想（シンクタンク）・戦略（コンサル）・実装（SI）を一気通貫で提供するハイブリッド型に位置する。旧ISID時代はSIerとしての性格が強かったが、2024年の社名変更でシンクタンク機能を取り込み、立ち位置を大きく変えた。
事業内容
ビジネスモデル
旧ISIDが手がけていたシステムインテグレーション（SI）に、コンサルティングとシンクタンク機能を掛け合わせ、社会・企業課題の提言から戦略立案、システム実装、運用保守までを一気通貫で提供するモデル。売上構成はコンサルティング・受託システム開発・自社ソフトウェア製品・他社製品導入・アウトソーシングなど6品目に及ぶ。
金融ソリューション
銀行・リース会社など金融業のビジネス変革を支援。2025年12月期は売上高348億円・セグメント利益44億円。
BANK・RLampビジネスソリューション
人事・会計を中心に企業の経営管理業務を高度化。4セグメント中もっとも利益率が高く、2025年12月期のセグメント利益は70億円。
POSITIVECi＊XSTRAVIS製造ソリューション
製造業のビジネスプロセス・バリューチェーンの高度化を支援する最大セグメント。売上高610億円は全社の約37%を占める。
TeamcenteriQUAVISSAPソリューションコミュニケーションIT
企業のマーケティング変革や官公庁・自治体のデジタル改革を支援。電通グループとの連携が生きる領域。
iPLAssCIVILIOS
電通総研の稼ぎ方は、有報の報告セグメントで見ると分かりやすい。金融・ビジネス（人事会計）・製造・コミュニケーションITの4セグメントのうち、製造ソリューションが売上の約37%を占める最大の柱で、セグメント利益も全社の約33%を稼ぐ。
自動車・電機など製造業の設計・生産プロセスをデジタル化する事業が、旧ISID時代から続く収益の土台になっている。一方でコミュニケーションITは、官公庁のデジタル改革支援に加えて電通グループとの連携が生きる領域でもあり、金融・ビジネスソリューションは企業の基幹業務（融資・会計・人事）を支える手堅い収益源だ。
この会社の強み
生成AI実装を本業化する専門組織群
2026年2月に「AI開発センター」を新設。自社開発の生成AIプラットフォーム「Know Narrator」はマルチLLM・マルチモーダルRAG・AIエージェント基盤「AgentSourcing」まで展開し、要件定義・基本設計工程の生産性30%向上を実証済み
元国家安全保障局長級の経済安全保障シンクタンク
2025年4月始動の「経済安全保障研究センター」はセンター長に元国家安全保障局長・北村滋氏を招聘し、米豪の元国家安全保障アドバイザーらもDistinguished Fellowとして参画する
SI・コンサル・シンクタンクの三位一体組織
2024年の社名変更と同時に子会社2社・電通グループのシンクタンク機能を統合。全事業部に横串を刺す「プロジェクトクリエーション室」を新設し、構想から実装までを一気通貫で提供する体制を構築した
電通グループ横断のAI連携（広告×基幹システムの両利き）
2025年7月に国内電通グループ5社で「dentsu Japan AIセンター」を発足し、マーケティング領域「AI For Growth 2.0」を電通総研主導で共同提供。広告データと企業基幹システムの両方に接点を持つ立ち位置は他の独立系SIerにない
製造ソリューションが稼ぎ頭（最大セグメント）
4セグメント中、製造ソリューションが売上610億円（全社の約37%）・セグメント利益75億円（全社営業利益の約33%）と最大の柱。輸送機器業向けのモデルベース開発などが軸
5つの強みは個別の投資に見えて、実は「構想する力」と「実装する力」を両輪で伸ばすという一つの方針でつながっている。
経済安全保障研究センター（②）に象徴されるシンクタンク機能が「何を課題として提言するか」を担い、AI開発センターやKnow Narrator（①）が「それをどう技術で実装するか」を担う。この両輪を2024年の組織再編（③）で一つの会社に統合し、電通グループ横断のAI連携（④）で外部展開の範囲を広げている。そして、これらの投資を支える収益基盤が製造ソリューション（⑤）という構図だ。
業績の推移（売上高）
決算期は12月。4セグメントの内訳を見ると、稼ぎ方の重心が分かる（2025年12月期）。
| セグメント | 売上高 | セグメント利益 |
|---|---|---|
| 製造ソリューション | 610億円 | 75億円 |
| 金融ソリューション | 348億円 | 44億円 |
| コミュニケーションIT | 410億円 | 39億円 |
| ビジネスソリューション | 280億円 | 70億円 |
2025年12月期は10期連続増収・8期連続で営業利益・純利益が過去最高を更新した。売上規模ではまだ製造ソリューションが最大だが、利益率で見るとビジネスソリューション（会計・人事ERP）が最も高い。
競合の中での立ち位置
同じSIer・コンサル・シンクタンク業界でも、各社の戦い方は大きく違う。
| 会社 | タイプ | 電通総研との違い |
|---|---|---|
| 電通総研 | SI×コンサル×シンクタンクのハイブリッド | 電通グループ子会社（持株61.78%）で、広告データとの連携も持つ |
| NTTデータ | 実装特化・超大手 | 売上規模が桁違いに大きく、実装機能が中核 |
| アクセンチュア | グローバル総合コンサル | 戦略立案のブランド力が強く、特定グループへの依存がない |
| 野村総合研究所（NRI） | コンサル×SIのハイブリッド | 金融IT特化度が高く、野村HD向け売上比率は低い |
| 三菱総合研究所（MRI） | 純粋シンクタンク | 政策提言・調査研究など上流機能が最も強い |
| SCSK | 実装・運用特化 | 住友商事グループで、コンサル機能は相対的に薄い |
考え方として、同じハイブリッド型ならNRIが近いが、NRIが金融IT中心であるのに対し、電通総研は製造業DXと電通グループとのマーケティング連携という異なる軸で稼いでいる違いがある。
今後の展望
ビジョン
長期経営ビジョン「Vision 2030」／中期経営計画「社会進化実装2027」
2022年策定の長期経営ビジョン「Vision 2030」で、2030年12月期に売上高3,000億円・営業利益率20%を掲げる。現行の中期経営計画「社会進化実装2027」（2025〜2027年度）では、2027年12月期に売上高2,100億円・営業利益315億円・営業利益率15%・ROE18%以上を目標とする。
数値目標
| 売上高（2027/12期（中計）） | 2,100億円 |
|---|---|
| 営業利益（2027/12期（中計）） | 315億円 |
| 就業人員数（2027/12期（中計）） | 6,000名 |
| 売上高（2030/12期（Vision2030）） | 3,000億円 |
注力施策
営業・技術機能の統合
2025年1月に営業と技術の機能を統合し、上流の提案から実装までを速める組織再編を実施した。
生成AIによるソリューション強化
AI開発センターやKnow Narrator、AIエージェント基盤「AgentSourcing」など、生成AIをシステム開発の現場に実装する投資を加速している。
外部連携・M&Aによるケイパビリティ拡張
3年累計750億円の成長投資枠を設け、研究開発・生産性向上投資・M&Aでケイパビリティを広げる計画。
経済安全保障シンクタンク機能の強化
元国家安全保障局長を招いた「経済安全保障研究センター」を2025年4月に始動し、政府レベルの知見をシンクタンク機能に取り込む。
ロードマップ
1975
電通と米GEの合弁で「電通国際情報サービス」設立
1990年代半ば
GEコンピュータ共同利用の国際情報処理サービスからシステムインテグレーション事業へ転換
2000/11
東証市場第一部に上場
2022
長期経営ビジョン「Vision 2030」を策定
2022/4
東証プライム市場へ移行
2024/1
子会社2社と電通グループのシンクタンク機能を統合し「電通総研」に社名変更
2025/2
中期経営計画「社会進化実装2027」を策定
将来性を読む軸は、2024年の社名変更が単なるブランド刷新ではなく事業モデルの転換だったという点にある。
旧ISID時代は「システムインテグレータ」としての性格が強かったが、Vision 2030では自らを"X Innovator"と再定義し、2030年12月期に売上高3,000億円・営業利益率20%（現状の約1.4倍）を掲げる。現行の中期経営計画「社会進化実装2027」はその通過点で、3年累計750億円の成長投資枠をAI・M&Aに振り向けている。
「SIerからの脱却」を掲げる企業は多いが、電通総研は経済安全保障研究センターのような政府レベルの知見を持つシンクタンク機能を実際に社内に持つ点で、看板倒れになりにくい構造を作っている。
こんな人にピッタリ
SIerの枠に収まらず、シンクタンクの構想力からコンサルの戦略立案、システム実装までを一気通貫で担うことに面白さを感じられる人。
上流の課題提言から下流のシステム実装まで一気通貫で携わりたい
SI・コンサル・シンクタンクの三位一体を掲げる電通総研が合う
広告・マーケティングとITの融合領域に関心がある
電通グループとの連携で顧客接点DXに強みを持つ電通総研の伸びしろが活きる
生成AIをシステム開発の現場に実装する仕事をしたい
AI開発センターやKnow Narratorなど生成AI実装に投資する電通総研が向く
逆に合わない可能性がある人
志望度を上げる前に、入社後のギャップになりやすい観点も確認しておきたいポイントです。
経営層への戦略提言・M&Aアドバイザリーなど純粋戦略コンサルを主戦場にしたい
電通総研はSI・実装機能を併せ持つため、上流機能に特化した外資系戦略ファームの方が合う場合があります。
数万人規模の巨大SIerでブランド・スケールを最優先したい
電通総研は就業人員約4,600名規模のため、NTTデータなど電通総研より規模の大きい大手SIerの方が合う場合があります。
金融ITなど特定業界に最初から深く特化したキャリアを積みたい
電通総研は金融・製造・流通など複数業界にまたがるため、金融ITに特化したNRIなどの方が合う場合があります。
求める人物像
「人間的魅力」「らしさ」を大切にする人
実績エピソードの大きさよりも一人ひとりから滲み出る個性・人間的魅力を重視し、企業文化に共感して「電通総研らしさ」を一緒に創造できる人を求める（公式採用メッセージ）。
自己理解に基づき納得して選択できる人
「どうなりたいか」だけでなく「どうありたいか」を自分で決められることを重視する。
多様性・個性を尊重し共創できる人
「個性溢れる魅力ある仲間」との共創を掲げ、画一的な模範解答よりも自分らしい表現を評価する姿勢。
相互理解・透明性を大事にする人
選考を「一方的な評価の場」ではなく、企業と候補者が互いにマッチ度を確認し合う場と位置づけている。
入社後のキャリアパス
配属まで（入社〜研修）
入社前からIT基礎スキルの学習グループや交流会が用意され、入社後はビジネス基礎・IT基礎・ビジネスシミュレーションなどの研修を経て、個人のビジョンをヒアリングした上で配属が決まる。
若手〜中堅
メンター制度・OJTリーダー制度のもとで実務を経験し、設計・構築などの専門性を積む。社員インタビューの一例では4年目でチームリーダーに昇進するケースもある（個別事例・傾向）。
中堅以降
8年目以降にプロジェクトマネージャーへ昇進し複数チームを統括する例もある（個別事例）。年1回の自己申告制度・社内公募制度でキャリアを主体的に選択できる。
入社後は研修を経て個人のビジョンをヒアリングした上で配属が決まる長期育成型のキャリアが基本だ。メンター制度・OJTリーダー制度のもとで実務を積み、年1回の自己申告制度・社内公募制度で異動やキャリアチェンジを主体的に選べる仕組みがある。
ただし社員インタビューで語られる「4年目でチームリーダー」「8年目でPM」という昇進スピードはあくまで個別事例であり、全員に共通する制度上の年次ではない点に注意したい。
年収・待遇
有価証券報告書の平均給与（提出会社単体）と、社員クチコミ（体験談）ベースの数値には差があるため、出典を分けて整理する（2026年8月時点）。
初任給
| 大学院卒（公式・2025年度実績） | 月額300,000円（院了手当含む） |
|---|---|
| 大学卒（公式・2025年度実績） | 月額280,000円 |
平均年収（出典別）
| 公式（有価証券報告書・2025年12月期・単体） | 約1,125万円（平均年齢39.9歳・平均勤続10.7年） |
|---|---|
| OpenWorkクチコミ（体験談） | 約915万円（回答者173名・平均年齢35歳） |
| 転職会議クチコミ（体験談） | 約776万円（564件の口コミベース・平均年齢32歳） |
年次・役職別の目安
| プロジェクトマネージャー職 | 約1,073万円が目安（OpenWorkクチコミ・体験談） |
|---|---|
| 営業職 | 約897万〜934万円が目安（クチコミ・体験談） |
| コンサルタント職 | 約896万円が目安（OpenWorkクチコミ・体験談） |
待遇の特徴
- クチコミの年収レンジは約400万〜2,000万円と幅があり、職種・年次による差が大きい（OpenWork・体験談）
- 残業は月30時間台前半、有給消化率は6割弱程度とされる（OpenWork・転職会議クチコミの傾向）
社員のリアルな評判
公式情報だけでは見えにくい、現役・元社員の声から見た実態です（OpenWork・転職会議等の社員クチコミ）。 教育制度の充実や住宅補助などの待遇面、風通しの良い社風を評価する声が多い一方、ジョブローテーションの柔軟性やキャリア開発の面で改善余地を指摘する声もあります（いずれも傾向）。
| 月平均残業（クチコミ） | 約32.5時間（OpenWork）・約34時間（転職会議） |
|---|---|
| 有給消化率（クチコミ） | 約59.3%（OpenWork）・約58.9%（転職会議） |
評価する声
- 教育制度が充実し、資格取得費用補助・英会話教室など自分で選べるメニューがある
- 家賃補助（入社3年目まで）や住宅補助など待遇・福利厚生が手厚いという声
- 風通しが良く社員同士の相互尊重の評価も高いという声
気になる声
- ジョブローテーションの文化が薄く、配属先が希望と異なるケースがあるとの声
- 「人材の長期育成」への評価が相対的に低めで、キャリア開発の柔軟性に課題感を挙げる声がある
- プロジェクト・部門によって残業時間や忙しさにばらつきがある傾向
就活生
編集部
教育制度や家賃補助など待遇面への評価は高く、風通しの良さも支持されている一方、ジョブローテーションの柔軟性や若手のキャリア開発には改善余地を指摘する声もある（いずれもクチコミ・傾向）。手厚い教育投資を活かして専門性を積みたい人には好相性、配属の裁量を最優先したい人は選考でよく確認したい。
沿革
電通総研の起源は1975年、電通と米General Electric社（GE）の合弁で設立された「電通国際情報サービス」にある。当初はGEのコンピュータを国際ネットワークで共同利用する情報処理サービス事業だったが、1990年代半ばにいち早くシステムインテグレーション事業へ転換し、2000年に東証一部（現プライム）へ上場した。
転機は2024年1月。子会社2社（ISIDビジネスコンサルティング・アイティアイディ）と、電通グループが持っていたシンクタンク機能を統合し、社名を「電通総研」に変更した。単なる改称ではなく、「システム開発会社」から「構想・戦略・実装を一気通貫で担う会社」への事業モデル転換を伴う再編である点が、就活生には見えにくい核心だ。
採用・選考
| 締切 | 要確認（最新は公式採用ページで確認） |
|---|---|
| 募集職種・コース | 技術職（ITコンサルタント・システムエンジニア・プロジェクトマネージャー・データサイエンティスト等）と営業職（ソリューション営業・アカウント営業）、スタッフ職の職種別採用。25卒以降は職種別採用に変更との情報がある（就活メディア・要確認）。 |
| 勤務地 | 品川本社（東京都港区港南）ほか中部支社・豊田支社・関西支社・広島支社 |
| 選考難易度・特徴 | SIer・コンサル・シンクタンクの複合企業として人気が高く、就活メディアの推計ではWebテストのボーダーは7〜8割程度、ES通過率は大手人気企業並みの3割前後とされる（いずれも非公式の推計）。独自の「カード面接」など地頭・瞬発力を見る選考が特徴。 |
採用人数の推移
選考フロー
- エントリーシート（ES）提出・マイページ登録
- Webテスト（玉手箱形式との報告が多いが年度・職種で異なる可能性・傾向）
- 独自の「カード面接」（1〜100の数字とキーワードで即興スピーチ）を含む一次面接
- 二次面接
- 最終面接（「電通総研と私」というテーマのプレゼンあり・合格で内々定）
選考で聞かれること
数字のお題で1分間即興スピーチして
面接官が見ているポイント
独自の「カード面接」で、準備なしのお題にも筋道立てて話せる瞬発力と地頭の柔らかさがあるか
「電通総研と私」というテーマで話して
面接官が見ているポイント
最終面接で課される自己×企業接続のプレゼン。旧ISIDから2024年に社名変更した会社の現在地を自分の言葉で語れる解像度があるか
なぜSIerの中で電通総研なのか
面接官が見ているポイント
SIer各社を横並びで語らず、電通総研固有の強みに根差した志望動機を持っているか
電通グループの中でなぜ電通総研か
面接官が見ているポイント
広告の電通ではなくSIer・コンサル・シンクタンクの3機能を担う電通総研を選ぶ理由を、グループ内の立ち位置まで理解した上で説明できるか
テクノロジーでどんな未来を描きたいか
面接官が見ているポイント
志望動機を抽象論で終わらせず、社会課題とテクノロジーを具体的に接続して構想できるか
他社の選考状況はどうなっているか
面接官が見ているポイント
併願先を含めて志望順位に矛盾がなく、電通総研を選ぶ理由に一貫性があるか
大学で学んでいることを400字で
面接官が見ているポイント
実際のES設問。専門外の面接官にも伝わるよう、専門用語に頼らず研究内容を要約できる伝達力があるか
行動指針「Agile」を選んだ理由
面接官が見ているポイント
電通総研の行動指針AHEAD（Agile・Humor・Explore・Ambitious・Dialogue）の一つを起点にしたES設問。企業理念を自分の行動特性と結びつけて語れるか
入社後どんな仕事をしたいか
面接官が見ているポイント
職種・役割まで踏み込み、配属後の実務イメージを具体的に描けているか
研究テーマに興味を持った理由
面接官が見ているポイント
研究の出発点にある問題意識を、技術的な必然性を持って説明できるか
その研究に先駆者はいるか
面接官が見ているポイント
自分の研究の立ち位置を、先行研究との違いを踏まえて客観的に語れる論理性があるか
なぜその手法・構造を選んだのか
面接官が見ているポイント
技術的な意思決定の根拠を、代替案との比較を交えて説明できる論理的思考力があるか
IT業界のどこに関心があるか
面接官が見ているポイント
DX・AI・IoTなど電通総研が扱う技術領域への解像度と、自分の専門との接続を語れるか
挫折したときどう乗り越えたか
面接官が見ているポイント
困難への向き合い方から、ストレス耐性と自力で立て直す力を見ているか
意見が対立したときどうするか
面接官が見ているポイント
立場の異なる相手とどう向き合うか、実体験に基づいて具体的に語れる対話力があるか
チームをまとめる上で意識することは
面接官が見ているポイント
複数の利害関係者を巻き込むSIer・コンサル業務に不可欠な、推進力と調整力があるか
今、一番粘り強く取り組んでいることは
面接官が見ているポイント
一過性のエピソードでなく、継続力を裏付ける具体的な行動事実があるか
将来どんなキャリアを歩みたいか
面接官が見ているポイント
ITコンサル・SE・PMなど職種別キャリアパスを理解した上で、自分の志向と結びつけて語れるか
携わりたい事業や領域はどこか
面接官が見ているポイント
電通総研の事業領域への解像度を持ち、入社後に貢献したい分野を具体的に語れるか
最後に何か質問はありますか
面接官が見ているポイント
逆質問の中身から、企業研究の深さと入社意欲の本気度が伝わるか
インターンシップ
27卒向けは2025年9月下旬に1日・オンライン形式のシステムエンジニア職夏インターンを実施（選考なしとの情報）。経営シミュレーションゲーム形式のグループワークが中心とされる。選考直結の有無・28卒以降の最新情報は媒体で記載が割れており、公式マイページで要確認。
選考では独自の「カード面接」（1〜100の数字とキーワードを引き、即興で1分スピーチする形式）が特徴的とされる。準備した回答をなぞるのではなく、その場での地頭・瞬発力が見られている。
- 「なぜSIerの中で電通総研か」を、旧ISID→電通総研への事業モデル転換まで踏み込んで語れるようにしておく
- 「電通グループの中でなぜ電通総研か」は、広告事業の電通と混同せず、SI・コンサル・シンクタンクという独自機能で説明する
- 即興スピーチ系の選考形式があるため、模範解答の暗記より地頭を鍛える準備を優先する
編集部
電通総研だけに絞って対策するのは危険！選考と並行して、持ち駒を増やす仕込みもやっておこう。就活サービス17個をカテゴリ別に比較したまとめを置いておくね。
よくある質問
電通総研の年収・初任給はどのくらいですか？
- 有価証券報告書による平均年間給与は約1,125万円（2025年12月期・単体・平均年齢39.9歳）、社員クチコミベースではOpenWork約915万円・転職会議約776万円です（体験談・回答者は若年層中心）。初任給は大学院卒30万円・大学卒28万円（2025年度実績・公式）です。
電通総研の就活難易度・採用倍率は？
- 就活メディアの推計ではWebテストのボーダーは7〜8割程度、ES通過率は大手人気企業並みの3割前後とされます（非公式の推計）。独自の「カード面接」など地頭・瞬発力を見る選考が特徴です。
電通総研は「やばい」「激務」と言われますか？
- 月平均残業はクチコミで約32〜34時間、有給消化率は約59%とされ、SIer・コンサル業界内で突出した激務という水準ではありません。一方でプロジェクト・部門による忙しさのばらつきを指摘する声もあります（体験談）。
電通総研のインターンは選考に有利ですか？
- 27卒向けには1日・オンライン形式のシステムエンジニア職インターンなどが実施されました。選考直結の有無は媒体で記載が割れており、最新の時期・形式は公式マイページで確認してください。
電通総研は電通と同じ会社ですか？
- 別法人です。電通総研は旧ISID（電通国際情報サービス）が2024年1月に社名変更して発足した、電通グループ（株式の61.78%を保有）のシステムインテグレーション・コンサルティング・シンクタンク会社で、広告事業を担う株式会社電通（非上場）とは異なります。
基本情報
| 上場区分 | 東京証券取引所プライム市場（証券コード4812） |
|---|---|
| グループ | 株式会社電通グループの中核子会社（電通グループが発行済株式の61.78%を保有） |
| 創業・設立 | 1975年12月11日に電通と米General Electric社の合弁で「電通国際情報サービス」として設立／2024年1月1日に「電通総研」へ商号変更 |
| 本社 | 東京都港区港南2-17-1 |
| 代表者 | 岩本浩久（代表取締役社長） |
| 資本金 | 81億8,050万円 |
| 従業員数 | 連結4,618名・単体2,492名（2025年12月末時点） |
| 売上高 | 連結1,648億円（2025年12月期） |
| 事業領域 | システムインテグレーション（SI）・コンサルティング・シンクタンクの3機能を連携した情報サービス |
同じ「コンサル・シンクタンク」業界の企業
同業他社と並べて見ると、その会社ならではの強みや立ち位置が浮かび上がります。志望理由づくりの比較材料にどうぞ。
最終更新: 2026-08-13