マッキンゼー・アンド・カンパニーの強み・弱み・将来性を分析【2026年就活】|企業研究・選考対策
企業分析・就活ガイド
編集部
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結論から言うと、マッキンゼーの正体は「戦略の会社」から「戦略とAI実装の会社」へ変わりつつある最古参ファームだ。3分読めば、その変化の中身が分かる。
業界の基礎
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戦略コンサルティング業界は、経営陣が抱える難問に第三者の視点と分析力で答えを出し、対価を得るビジネスである。
一昔前は「レポートを納品して終わり」が業界の定番だったが、最近はAI実装・実行支援まで踏み込むファームが目立つようになった。
その頂点に立つ3社が、マッキンゼー・アンド・カンパニー、ボストン コンサルティング グループ(BCG)、ベイン・アンド・カンパニーで、業界では通称MBBと呼ばれる。
同じMBBという括りでも、規模と勝負どころは3社3様だ。マッキンゼーは1926年創業・65カ国超に展開する最大規模のファームで、徹底した議論文化とQuantumBlackによるAI実装力を武器にする。BCGは「クライアントファースト」を掲げる協働志向のカルチャーでBCG Xによるデジタル実装も強化し、ベインは「Results, not reports」を掲げ3社の中では規模が最も小さくアットホームな組織文化とされる。
その中でマッキンゼーは、世界最大級の規模とAI実装力を両立させるという独自のポジションを築いている。
事業内容

ビジネスモデル
経営課題の特定・分析・解決策提示という伝統的な戦略提言に加え、QuantumBlack(AI実装)・McKinsey Implementation(実行支援)・Periscope(マーケ/セールスSaaS)などの専門組織を通じて、戦略から実行まで一気通貫で支援するモデルへ拡張している。
Strategy & Corporate Finance
経営戦略・M&A・コーポレートファイナンスを担う伝統的な中核プラクティス。自動車・ハイテク・金融・製薬など業界別の知見も厚い。
全社戦略策定M&A戦略コーポレートファイナンスQuantumBlack, AI by McKinsey
2015年買収のAI/アナリティクス専門部隊。1,000人超のAI実践者を擁し、業界別のAI実装・データ基盤構築を担う。
QuantumBlack LabsAIプロダクト群データエンジニアリングMcKinsey Implementation / Periscope
戦略の実行・定着支援と、マーケティング・セールス領域のSaaS型診断ツール。提言で終わらせず現場に成果を落とし込む。
McKinsey ImplementationPeriscope SolutionsPublic Sector / Sustainability
官公庁・ソーシャルセクター向け支援と、2021年発足のMcKinsey Sustainability。若年雇用支援NPO「Generation」の設立支援も担う。
Public Sector PracticeMcKinsey SustainabilityGeneration
「戦略を提言するだけの会社」というイメージでマッキンゼーを見ると、実態を見誤る。伝統的な戦略提言に加え、専門組織が戦略立案からAI実装・実行支援までを一気通貫で担う方向へ事業を拡張し続けている。
その象徴が、2015年に買収した「QuantumBlack, AI by McKinsey」だ。当初は数十人規模のデータサイエンティスト集団だったが、現在は1,000人超のAI実践者コミュニティに成長し、20以上のAI製品と140以上の業界別ユースケースアクセラレータを持つ。戦略立案(Strategy & Corporate Finance)という伝統的な中核に、実行支援(McKinsey Implementation)、マーケ・セールスSaaS(Periscope)、官公庁・ソーシャルセクター支援(Public Sector/Sustainability)が加わり、事業領域は年々広がっている(詳細は上のカードを参照)。
この会社の強み

AI実装専門組織「QuantumBlack」
2015年買収のQuantumBlackは、2020〜2022年の2年で約400人から1,000人超のAI実践者コミュニティへ急拡大。20以上のAI製品と140以上の業界別ユースケースアクセラレータを持ち、日本オフィスも継続的にエンジニア向けミートアップを開催する
Google・AWS・OpenAIと相次ぐアライアンス
2025〜2026年にGoogle Cloudと「McKinsey Google Transformation Group」、AWSと「Amazon McKinsey Group」、OpenAIと「Frontier Alliance」を相次ぎ発足。戦略提言からAI実装・システム統合へ事業ドメインを急速に拡張している
若年雇用支援NPO「Generation」の実績
2014年に設立を支援した独立NPO「Generation」は、設立10年で137,000人の人生に影響を与え、17カ国・19億ドルの賃金創出、卒業生の83%が6カ月以内に就職という実績を持つ
パートナーシップ経営による長期投資体質
1926年の創業以来非上場のパートナーシップを維持し、約3,000人のパートナーが出資者兼経営者。四半期決算・株主の短期圧力を受けず、Generation支援やAI投資など10年単位のコミットが可能になっている
生成AI基盤「Lilli」の実利用規模
2023年発表の社内生成AIツール「Lilli」は40以上のナレッジソース・10万件超のドキュメントを横断検索でき、発表当初から7,000人規模が利用。稼働2週間で5万件の問い合わせを処理するなど、社内のナレッジワークに定着している
就活生
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5つの強みは個別の実績に見えて、実は「規模を武器に、次の一手にも本気で張る」という一つの姿勢でつながっている。
QuantumBlack(①)による1,000人規模のAI実装態勢と、Google・AWS・OpenAIとの相次ぐアライアンス(②)は、戦略提言だけでは食えなくなる未来を見据えた事業ドメインの拡張だ。この長期投資を可能にしているのが、四半期決算に縛られないパートナーシップ経営(④)であり、同じ長期視点は若年雇用支援NPO「Generation」(③)や生成AI基盤「Lilli」(⑤)といった、収益に直結しない領域への投資にも表れている。
つまり本当の強みは「世界最大のブランド」という抽象的な評価ではなく、規模の大きさを、変化への投資体力に変えているという一貫した構造そのものにある。
業績の推移(グローバル年間売上高(推計))
非上場のパートナーシップであるため、公式の財務諸表・売上高は開示されていない。以下は業界メディア(Forbes等)による推計値で、マッキンゼー公式発表ではない点に注意。
| 年 | グローバル年間売上高(推計) |
|---|---|
| 2021年 | 約109億ドル |
| 2022年 | 約122億ドル |
| 2023年 | 約160億ドル(過去最高) |
2023年は生成AI需要の押し上げもあり過去最高を更新したと報じられたが、2024年以降は具体的な推計値の公表が途絶えている。同時期にグローバルで複数回の人員削減が報じられており、AIによる業務効率化と需要構造の変化が業界全体に影響している可能性がある。
競合の中での立ち位置

同じMBBでも、3社の戦い方は大きく異なる。
| 会社 | タイプ | マッキンゼーとの違い |
|---|---|---|
| マッキンゼー | 最大規模・議論文化 | 従業員数・拠点数で最大級、QuantumBlackでAI実装力を強化 |
| ベイン | 少数精鋭・結果実行型 | PE支援に強み、3社で最も小規模・アットホームな社風 |
| BCG | 協働志向・クライアントファースト | BCG Xでデジタル実装、心理的安全性重視の文化 |
| アクセンチュア(戦略部門) | 総合系・実行一気通貫 | 戦略からIT実装・運用まで、母体規模が桁違いに大きい |
| デロイト トーマツ コンサルティング | 総合系・監査法人系列 | 戦略から会計・リスク管理まで幅広くカバー |
| ローランド・ベルガー | 欧州発ブティック | 少数精鋭型で、マッキンゼーよりさらに規模が小さい |
考え方として、同じMBBでもベイン・BCGが「特定領域への集中」や「協働文化」で勝負するのに対し、マッキンゼーは「規模の経済とAI投資体力」で勝負するという違いがある。
今後の展望
ビジョン
中期経営計画は非公開(パートナーシップのため数値目標は公表されない)/近年の一貫した方向性は「戦略提言からAI実装への拡張」
マッキンゼーは非上場のパートナーシップで、数値目標付きの中期経営計画は公表していない。近年一貫する戦略転換は、QuantumBlackによるAI実装能力の獲得(2015年)を起点に、Google Cloud・AWS・OpenAIとの相次ぐアライアンス(2025〜2026年)で、戦略提言から実装・システム統合まで事業ドメインを拡張する方向。同時に2023年以降は収益性改善のための人員最適化(非クライアント対応部門中心)も進めている。
注力施策
AI実装力の強化(QuantumBlack・アライアンス)
Google Cloudとの「McKinsey Google Transformation Group」(2026年4月)、AWSとの「Amazon McKinsey Group」、OpenAIとの「Frontier Alliance」など、ハイパースケーラーとの提携でAI実装力を強化している。
サステナビリティ支援の専門化
2021年発足のMcKinsey Sustainabilityで、2050年ネットゼロ・2030年排出半減の支援を掲げ、1,000人超のコンサルタントが参加する専門プラットフォームを展開する。
収益性改善に向けた人員最適化
2023〜2025年にかけて複数回の人員最適化を実施したと報じられ、直近18カ月ではグローバル従業員が約45,100人から約4万人規模へ1割超減少したとされる(メディア推計)。バックオフィス部門やデータ・ソフトウェア専門職が対象に含まれ、AIによる業務効率化・需要構造の変化が背景とされる。
社会貢献活動「Generation」の拡大
若年雇用支援NPO「Generation」は設立10年で137,000人の人生に影響を与える実績を積み上げ、対象国・職種を拡大し続けている。
ロードマップ
1926
米シカゴでJames O. McKinseyが創業
1939
Marvin Bowerらが現代的経営理念を確立し「McKinsey & Company」として再編
1959
ロンドンに初の海外拠点を開設、グローバル展開を開始
1971
東京オフィス開設(アジア初拠点・日本進出)
2015
QuantumBlackを買収しAI/アナリティクス機能を内製化
2018/3
大阪(関西)オフィス開設
2021
McKinsey Sustainability発足
2023/8
社内生成AIツール「Lilli」を発表
2025-2026
Google Cloud・AWS・OpenAIとのAIアライアンスを相次ぎ発足
マッキンゼーの将来性を読む軸は、規模の経済をAI時代にどう活かすかにある。
QuantumBlackで自社にAI実装力を内製化したうえで、2025〜2026年にGoogle Cloud・AWS・OpenAIという3大プレイヤーと相次いで専門組織・提携を発足させた動きは、「助言する会社」から「実装まで担う会社」への転換を象徴している。
一方で2023年以降は複数回の人員最適化も進めており、AIが人間のコンサルタントの仕事をどこまで代替するかという業界共通の問いに、最古参ファーム自身が直面している構図でもある。
こんな人にピッタリ

世界最大級のネットワークと業界横断の普遍的な経営理論を武器に、経営トップの意思決定にAI実装まで含めて一気通貫で伴走することにやりがいを感じられる人。
世界最大規模のブランド・ネットワークを武器にキャリアを築きたい
65カ国超・130都市超に展開し、アルムナイが各国の経営トップ・政府要人を多数輩出するマッキンゼーの規模が活きる
戦略提言だけでなくAI・データで経営課題の実装まで踏み込みたい
QuantumBlackという1,000人規模のAI実装専門部隊を持つマッキンゼーの強みが活きる
役職に関係なく異論を唱えてでも正しい意思決定を追求したい
「Obligation to Dissent(異論を唱える義務)」を組織文化に組み込むマッキンゼーの環境が合う
逆に合わない可能性がある人
志望度を上げる前に、入社後のギャップになりやすい観点も確認しておきたいポイントです。
少数精鋭のブティックファームで密度の濃い経験を積みたい
マッキンゼーは3社の中で最大規模の組織のため、より小規模なローランド・ベルガーなどの方が合う場合があります。
戦略提言よりシステム構築・運用まで一貫して担いたい
戦略提言が中核のため、総合系のアクセンチュアやデロイト トーマツ コンサルティングの方が合う場合があります。
厳格な評価サイクルより腰を据えた長期育成を求める
Up or Out文化の傾向があるため、案件や部署によっては環境の厳しさを感じる可能性があります。
求める人物像
協働するリーダーシップ
地頭の良さや論理的思考力単体よりも、部活動・サークル・職務経験などあらゆる場面で発揮してきた「協働するリーダーシップ」を最重要視するという解説がある。
仮説思考・問題解決プロセス
仮説設定→データ収集・分析→結論導出・提案という一連の問題解決プロセスを実践できる能力を、公式キャリアサイトが重視ポイントとして挙げている。
知的好奇心と挑戦志向
「他の人がしない質問をする」「新しいことに挑戦する」といった知的好奇心の強さを、公式サイトが評価軸として明記している。
Obligation to Dissent(異論を唱える義務)
役職・在籍年数に関わらず、最も若手のメンバーであっても意思決定が誤っていると考えれば異論を唱える「義務」があるとする文化的規範。評価制度・日常のプロジェクト運営に組み込まれている。
自律的なキャリア設計
配属・異動・転勤の指示がなく、各自が自身の興味関心に基づいてキャリアを設計するという考え方を公式サイトが明示している。
入社後のキャリアパス
ビジネスアナリスト(BA)
新卒入口職。基礎的なデータ収集・分析・資料作成を担当し、コンサルタントとしての基礎体力を養う期間(目安2〜3年)。この時期にMBA留学支援制度を活用する人も多い。
アソシエイト(ASC)
BAからの昇格、またはMBA取得者・専門性を持つ中途採用者の入口。プロジェクトの一領域を自律的に担当する。
エンゲージメントマネージャー(EM)
プロジェクトの現場責任者。複数コンサルタントを指揮し、プロジェクトの質と納期に責任を持つ。
アソシエイトパートナー〜パートナー
EMからさらに昇進し、クライアントリレーション構築や案件開拓の責任が加わる。半年ごとの評価サイクルで昇進できなければ退職を促されるいわゆる「Up or Out」文化があるとされる。
マッキンゼーの新卒はビジネスアナリスト(BA)としてスタートし、アソシエイト(ASC)→エンゲージメントマネージャー(EM)→アソシエイトパートナー→パートナーという典型的な戦略コンサルのキャリアラダーを進む。
半年ごとの評価サイクルで昇進基準を満たせない場合は退職を促される、いわゆる「Up or Out」文化があるとされる。一方でBAに対する海外MBA留学支援制度が充実しており、留学を経てキャリアの選択肢を広げる人も多い。
年収・待遇
マッキンゼーは非上場のグローバルパートナーシップのため、有価証券報告書のような公式の年収開示は存在しない。ここでは社員クチコミ(体験談)と業界メディアの推計値を出典明示のうえ整理する(2026年9月時点)。
初任給
| ビジネスアナリスト(業界メディア推計) | ベース800万円前後、賞与込みで初年度1,000万円超という情報あり(非公開のため推計・非公式) |
|---|
平均年収(出典別)
| OpenWorkクチコミ(体験談・回答者96人) | 約1,409万〜1,439万円(回答者年収レンジ500万〜5,000万円・平均年齢31歳) |
|---|
年次・役職別の目安
| ビジネスアナリスト(推計) | 800万〜1,200万円程度が目安(媒体推計・非公式) |
|---|---|
| アソシエイト(推計) | 1,300万〜2,000万円程度が目安(媒体推計・非公式) |
待遇の特徴
- 評価は半年に一度、成果に応じた透明性のある報酬決定という声がある(クチコミ・傾向)
- クチコミの年収レンジは500万〜5,000万円と職位による差が非常に大きい(OpenWork・体験談)
- MBA留学支援制度があり、費用支援を含む充実した制度という情報がある(業界メディア・非公式)
社員のリアルな評判
公式情報だけでは見えにくい、現役・元社員の声から見た実態です(OpenWork・転職会議等の社員クチコミ)。 OpenWorkでは総合評価4.66点(全80,189社中上位1%)と非常に高いスコアを獲得する一方、転職会議では3.67〜3.80点とやや幅がある。「圧倒的な成長速度」「優秀な同僚」「高年収」を評価する声が多い一方、「長時間労働」「Up or Out文化のプレッシャー」を課題に挙げる声も共存する。
| 総合評価スコア(OpenWork) | 4.66点/5点(回答者164人、全80,189社中上位1%) |
|---|---|
| 月平均残業(クチコミ) | 約74〜78時間(OpenWork)/約40.6時間(転職会議)とばらつきが大きい |
| 有給消化率(クチコミ) | 78.8%(OpenWork)/56.2%(転職会議) |
評価する声
- 「3年で他社10年分の経験」と評されるほどの圧倒的な成長速度という声(クチコミ)
- 優秀な同僚に囲まれた環境と、成果に応じた透明性のある評価制度という声
- 業界平均を大きく上回る高年収水準(クチコミベース、平均1,400万円台)
気になる声
- プロジェクト参画中はプライベートの時間がほぼ取れないという声が多い(残業時間の口コミにも幅)
- Up or Out文化による昇進プレッシャー・在籍継続への不安感を挙げる声がある
- 体力的・精神的な消耗を訴える声があり、環境が万人向けではないという指摘がある
就活生
編集部
マッキンゼーって実際、働きやすいの?
OpenWorkでは総合評価4.66点(全80,189社中上位1%)と非常に高いスコアで、「3年で他社10年分の経験」という成長速度を評価する声が目立ちます。
一方でUp or Out文化による昇進プレッシャーや、体力的・精神的な消耗を訴える声もあります。短期間で圧倒的に成長したい人には好相性、安定したペースを求める人は要確認です。
沿革
マッキンゼーは、シカゴ大学の会計学教授だったJames O. McKinseyが1926年に創業した経営工学・会計コンサルティング会社が始まりである。
1937年に創業者が急逝した後、パートナーのMarvin Bowerが「クライアントの利益最優先・機密保持・真実を伝える」という専門職としての行動規範を確立し、1939年に現在の「McKinsey & Company」として再編した。この理念が、今日まで続く「Obligation to Dissent(異論を唱える義務)」などの企業文化の土台になっている。
日本オフィスは1971年に東京で開設され、アジア初の拠点となった。2018年には大阪(関西)オフィスも開設し、国内2拠点体制を築いている。
採用・選考

| 締切 | 要確認(最新は公式採用ページで確認。例年、国内大学新卒はプレエントリーが秋前後に複数トラックで実施される) |
|---|---|
| 募集職種・コース | 新卒はビジネスアナリスト(BA)、中途・MBA/PhD等ホルダーはアソシエイト(ASC)からスタート。QuantumBlack配下ではデータサイエンティスト・データエンジニア・機械学習エンジニア等も戦略・業界専門家と並行採用している。 |
| 勤務地 | 東京オフィス(港区六本木)、大阪(関西)オフィス(2018年開設) |
| 選考難易度・特徴 | 外資系戦略コンサルの中でも最難関級とされ、採用倍率は就活メディアの推計で500倍超(非公式)。採用大学は東京大学が突出して多く、京都大学・慶應義塾大学など難関大学・海外トップ大学出身者が中心とされる一方、公式には学歴フィルターは無いと説明される。選考はPST(Webテスト)・複数回のケース面接に加え、PEI(Personal Experience Interview=人物面接)の比重が高いのが特徴。 |
採用人数の推移
選考フロー
- ES提出
- Webテスト(Solve/PST、60〜70分)
- 一次面接(マネージャークラスとのケース面接×2)
- 二次面接(パートナークラスとのケース面接+PEI×2〜3)
- ジョブ(3日間のグループワーク、選考直結)
- 最終面接(ケース面接+PEI、合格で内々定)
選考で聞かれること
なぜ数あるファームの中でマッキンゼーか
面接官が見ているポイント
BCGやベインとの違いを理解した上で、マッキンゼーでしか実現できない価値を語れるか
総合コンサルではなく戦略コンサルを選ぶ理由
面接官が見ているポイント
下流の実行支援ではなく経営トップへの提言に軸足を置く戦略コンサルへの解像度があるか
マッキンゼーで実現したい価値創出は何か
面接官が見ているポイント
入社後のキャリアを具体的な産業・社会課題に紐づけて描けているか
コンサルを目指した原体験は何か
面接官が見ているポイント
就活の軸が一時的な憧れでなく、自身の経験に根差した一貫性を持っているか
挫折や困難を乗り越えた経験(ES設問)
面接官が見ているポイント
逆境への向き合い方から、地頭以上に粘り強さと自己客観視力があるか
多様な価値観の人と成果を出した経験(ES設問)
面接官が見ているポイント
立場や文化の異なる相手を前提にした協働力があるか
市場規模を概算するフェルミ推定
面接官が見ているポイント
ケース面接冒頭で頻出。前提を分解し仮説を立てて素早く概算する地頭力があるか
企業の収益性悪化の原因を構造化
面接官が見ているポイント
現状分析からデータ計算・打ち手提案までを、抜け漏れなく構造的に解ききれるか
企業買収の是非を検討する論点整理
面接官が見ているポイント
結論を急がず、検討すべき論点を網羅的かつ構造的に洗い出せるか
新規事業の市場参入戦略ケース
面接官が見ているポイント
定性・定量の両面からデータに基づいた打ち手を提案できるか
Webテスト(Solve/PST)のゲーム形式設問
面接官が見ているポイント
マウス操作や意思決定プロセスまで分析される独自テストで、論理的思考とデータ解釈のスピードがあるか
PEIでリーダーシップ発揮の経験を深掘り
面接官が見ているポイント
Personal Experience Interviewで結果でなく意思決定の過程を構造的に語れるか
意見が対立した相手にどう向き合ったか
面接官が見ているポイント
Obligation to Dissentの文化を体現できる、立場に臆さず建設的に主張する力があるか
人生で最も苦労したことは何か
面接官が見ているポイント
最終面接のパートナー面接で価値観の根っこまで問われる。表面的な美談でなく本音の自己理解があるか
少数のチームでリーダーシップを発揮した経験
面接官が見ているポイント
肩書きに頼らず周囲を巻き込んだ具体的なプロセスを語れるか
多様性を考慮してリーダーを務めた経験
面接官が見ているポイント
異なる背景のメンバーを前提にした組織運営力があるか
大学時代に最も力を入れた学問は何か
面接官が見ているポイント
素のガクチカでなく、学びを掘り下げて語る知的探究心と論理性があるか
マッキンゼー入社後に描くキャリアビジョン
面接官が見ているポイント
Up or Outの環境で専門性をどう磨き、将来何を成し遂げたいかを具体的に語れるか
将来的にどんな社会課題を解決したいか
面接官が見ているポイント
政府系案件も多いマッキンゼーの事業特性を踏まえ、視座の高さと当事者意識があるか
最後に何か質問はあるか(逆質問)
面接官が見ているポイント
用意された一般論でなく、面接内容を踏まえた深掘り質問で入社意欲と思考の質を示せるか
インターンシップ
サマー・ビジネスアナリスト・プログラム(SBA Program)があり、「ジョブ」と呼ばれる3日間のグループワークは選考に直結するとされる。締切・形式は年度により変動するため、最新は公式採用ページで確認。
マッキンゼーの選考は、Webテスト(Solve/PST)→複数回のケース面接→PEI(Personal Experience Interview)という流れが基本で、特にPEIの比重が高いのが特徴だ。
- ケース面接はフェルミ推定から企業の収益性分析まで頻出パターンを繰り返し練習しておく
- PEIでは結果だけでなく「意思決定の過程」を構造的に語れるよう準備しておく
- 「Obligation to Dissent」など、マッキンゼー固有の文化的キーワードを自分の言葉で語れるようにしておく
編集部
編集部
マッキンゼー・アンド・カンパニーだけに絞って対策するのは危険!選考と並行して、持ち駒を増やす仕込みもやっておこう。就活サービス17個をカテゴリ別に比較したまとめを置いておくね。
よくある質問
マッキンゼーの年収・初任給はどのくらいですか?
- 非上場のため公式な年収開示はありませんが、OpenWork社員クチコミ(体験談・回答者96人)では平均年収は約1,409万〜1,439万円(年収レンジ500万〜5,000万円)とされます。新卒ビジネスアナリストの初任給は非公開で、業界メディア推計ではベース800万円前後、賞与込みで初年度1,000万円超という情報があります(非公式)。
マッキンゼーの採用倍率・選考難易度は?
- 外資系戦略コンサルの中でも最難関級とされ、採用倍率は就活メディアの推計で500倍超(非公式)です。選考はPST(Webテスト)・複数回のケース面接に加え、PEI(人物面接)の比重が高いのが特徴とされます。
マッキンゼーの採用大学・学歴フィルターは?
- 採用実績データでは東京大学出身者が突出して多く、京都大学・慶應義塾大学など難関大学・海外トップ大学出身者が中心とされます。公式には学歴フィルターは無いと説明されていますが、実績データ上は高学歴層への偏りが顕著です。
マッキンゼーは激務ですか?
- 月平均残業はOpenWorkクチコミで約74〜78時間、転職会議では約40.6時間とサイトによって差が大きく、有給消化率もOpenWork78.8%・転職会議56.2%と幅があります。「圧倒的な成長速度」を評価する声が多い一方、Up or Out文化によるプレッシャーを課題に挙げる声もあります。
マッキンゼーのインターンは選考に有利ですか?
- サマー・ビジネスアナリスト・プログラム(SBA Program)があり、「ジョブ」と呼ばれる3日間のグループワークは選考に直結するとされます。締切・形式は年度により変動するため、最新は公式採用ページで確認してください。
基本情報
| 上場区分 | 非上場(グローバル共通のパートナーシップ制。約3 |
|---|---|
| グループ | 独立系。グローバル本体傘下に日本法人マッキンゼー・アンド・カンパニー・インコーポレイテッド・ジャパンがあり、調査部門McKinsey Global Institute(MGI)やAI専門組織QuantumBlackなどを擁する |
| 創業・設立 | 1926年に米シカゴでJames O. McKinseyが創業/日本オフィスは1971年開設(外資系戦略ファームで最古参級・2021年に50周年) |
| 本社 | グローバル本社は米ニューヨーク/日本法人は東京都港区六本木1-9-10 アークヒルズ仙石山森タワー、大阪(関西)オフィス(2018年3月開設) |
| 代表者 | Bob Sternfels(Global Managing Partner・2021年就任、2024年7月に2期目再選)/岩谷直幸(日本代表・2021年1月就任) |
| 資本金 | 非公開(非上場のパートナーシップのため開示なし) |
| 従業員数 | グローバル推計約3.8万〜4.5万人(出典により差、非公開企業のため公式集計なし)/日本オフィスは数百名規模との推計(人数非公表) |
| 売上高 | 非公開。グローバル推計約160億ドル(2023年・複数メディア推計。2024年以降は具体的な公表なし)/日本法人単体の売上高は非公開 |
| 事業領域 | 経営戦略コンサルティング全般(戦略・組織・オペレーション・リスク等)に加え、AI実装(QuantumBlack)・実行支援(McKinsey Implementation)・マーケ/セールスSaaS(Periscope)等 |
同じ「コンサル・シンクタンク」業界の企業
同業他社と並べて見ると、その会社ならではの強みや立ち位置が浮かび上がります。志望理由づくりの比較材料にどうぞ。
最終更新: 2026-09-09